モジュール式のアプローチ
小規模な発生量向けのコンテナ型ソリューション。設置条件や地域のニーズに合わせられるよう設計しています。
- モジュールによる構成。
- 利用できる原料に基づく規模設定。
- 設備の拡張はプロジェクトとともに検討。
ソリューション
ソリューションは設計するもの。
押しつけるものではありません。
発生した場所で生ごみを処理する、コンテナ型・ハイブリッド型のメタン発酵設備。廃棄物の発生量と実現可能性に応じて、1日500 kgから10 tまでの設計範囲を想定しています。
廃棄物からエネルギーへ電気 · 熱 · 冷熱
より大きな発生量に適したアプローチ
タンクとコンテナ内の設備を組み合わせ、より大きなニーズに応えます。
- 現場に合わせた設計。
- 熱と電気のニーズを組み込む。
- ニューカレドニアでの10 t/日パイロット計画。
トリジェネレーションひとつのエネルギー。
三つの用途。
三つの用途。
ϟ電気≈熱❄冷熱
原理図・構成は個別に設計エネルギー面の利点・トリジェネレーション
適切な場所でつくる。
適切な用途のために。
コジェネレーションは、バイオガスから電気と熱をつくります。回収した熱の一部で動く吸収式冷凍機を加えると、トリジェネレーションによって冷熱もつくれます。
生産量と見込まれる節約額は、廃棄物の発生量とニーズに応じて設計します。実際の節約額は実現可能性調査で評価します。
検討すべき具体例
ショッピングセンターの廃棄物を、
その店舗のエネルギーに。
ショッピングセンターのサービスエリア近くに小型設備を設置する場面を想像してみましょう。レストラン、青果売場、その他の適合する店舗から分別された有機廃棄物が、短い距離で密閉された受入設備へ運ばれます。
施設を動かす
発電量と系統接続の条件に応じて、設備や照明の一部に電力を供給します。
回収した熱を使う
プロセス自体の熱需要も考慮しながら、温水などの有効な熱利用を検討します。
空間を涼しく
空調用の冷水をつくります。生鮮売場や冷蔵室については、温度と適切な設備の検討が必要です。
現地で積み上げる節約。
地域で処理する廃棄物の輸送を減らし、購入エネルギーの一部を削減することで、施設の支出を減らせる可能性があります。収支には、投資、運転、保守、補助的な需要も含めて評価します。
運転イメージの例であり、出力や節約額を保証するものではありません。利用できる量、熱と冷熱の実際の需要、設置の実現可能性によって、プロジェクトの意義が決まります。
設計段階からのにおい対策
密閉循環で処理する。
近隣の快適さを守る。
メタン発酵は密閉された発酵槽の中で行われます。受入と運搬作業については、密閉容器、閉鎖区域、空気の捕集と適切な処理（バイオフィルターなど）を設計段階で検討します。
- 密閉された受入と管理された移送。
- 密閉された発酵槽とバイオガス配管。
- 要所で空気を捕集・処理。
- 運転中の監視、保守、点検。
目標：近隣住民へのにおいの影響を防ぐこと。においがないことは、図面だけで保証できるものではありません。設計、受け入れる素材、運転方法によって決まります。
あなたのショッピングセンターの可能性を検討する ↗原理
生ごみから地域の資源へ。
1生ごみ
2メタン発酵
3バイオガス
4コジェネ レーション
5熱 ＋ 電気
2 → 圧搾した消化液
圧搾した消化液 ⇢ 乾燥 検討中の選択肢
5 ⇢ 乾燥 · 回収熱
消化液は第二の流れです。その処理と活用は、性状と適用される枠組みに応じて検討します。
原料を処理する
即時処理を優先し、保管は緊急時に限ります。
コジェネレーションを最適化する
現場のニーズが構成を決めます。発酵槽やガス貯留の追加は個別に検討します。
熱を活かす
コジェネレーションの熱を使った消化液の圧搾と乾燥を、設計段階で検討します。
追加モジュール（オプション）
活用の幅を
さらに広げる。
拡張可能なアプローチ：プロジェクトのニーズと実現可能性に応じて、追加モジュールを検討し、活用する資源と地域の用途を広げることができます。
木材や木質植物に新しい道を開く。
主要プロセスを補完する、これらの素材専用の処理・活用オプション。
もう一つの資源を回収し、活かす。
プロジェクトに適した用途を開発するために検討する、CO₂の回収・活用モジュール。
個別に検討するオプション：範囲と組み込み条件はプロジェクトの検討時に定めます。
これから育てる循環
メタン発酵と海藻養殖の出会い。
プロセスの資源を活用する
バイオガス利用で得られる熱とCO₂を、適切なシステムでの海藻養殖に活かすことを検討します。種の選定と流れの管理は設計の一部です。
性状を把握すべきバイオマス
海藻は、その組成、塩分、品質に応じて、メタン発酵の原料としても検討できます。汚染物質を蓄積した海藻には、分析後に定める適切な処理ルートが必要です。
この連携は開発目標であり、試験と実現可能性調査で確認する必要があります。消化液を海洋環境へ直接排出することは想定していません。